経済のサンプル問題

Question 1

駅前のパン屋さんで食パン1本を購入する際に、お店の人へ渡すお金のことを何と呼ぶでしょう？

Accepted Answer

価格。持ち帰りの食パンに払うお金には、パン屋の原価と利益だけでなく、軽減税率8%の消費税も含まれています。買い手が商品と引き換えに払うこの金額を「価格」といいます。「原価」はお店が仕入れや製造に使った費用、「利益」は売上から原価などを引いたお店の儲けで、どちらも売り手側のお金です。「賃金」は働いた人が受け取るお金で、買い物の代金ではありません。

Question 2

去年と同じ量のイチゴを育てた農家が、今年は去年より売れ残ってしまいました。生産量も需要側の好みも変わっていないのに売れ残りが増えた原因として最も考えられるのは何でしょう？

Accepted Answer

近所に新しいイチゴ農家が増えて、競争相手が増えたから。野菜や果物では、豊作で市場全体の出回り量が増えると値下がりして農家の収入がかえって減ることがあり、「豊作貧乏」と呼ばれます。この農家は去年と同じ量を育て、買い手の好みも変わっていないので、変わったのは周りの売り手の数です。近所にイチゴ農家が増えると市場全体の供給が増え、客が分散してこの農家から買う人が減ります。値下げすれば買う人はむしろ増えるはずで、ガソリン代が安くなるのも費用が減るだけの話なので、売れ残りが増える理由にはなりません。土地が狭くなれば育てる量が減るはずで、去年と同じ量という前提と合いません。

Question 3

新発売のスマートフォンが発売3か月後に30万円から25万円へと値下げされました。メーカーが値下げに踏み切った最も合理的な理由は何でしょう？

Accepted Answer

競合製品が現れ、需要が減ったため。値下げで売上金額が増えるかどうかは値下げ率より販売数の伸びが大きいかで決まり、経済学ではこの反応の大きさを「需要の価格弾力性」と呼んで測ります。発売から時間がたって競合製品が現れると、消費者がそちらへ流れ、この製品への需要が減るため、メーカーは値下げで対抗します。部品の価格が急騰したならコストが上がるので、値上げの理由にはなっても値下げの理由にはなりません。苦情への対応は品質の改善が中心で、値下げの直接の理由ではありません。日本では政府が電子機器の価格を統制する仕組みはありません。

Question 4

中央銀行が政策金利を引き上げたとき、企業や個人の借入行動に直接的に生じやすい変化はどれでしょう？

Accepted Answer

借入の金利が上がり、借金を控えやすくなる。日本銀行は2024年3月、17年ぶりに政策金利を引き上げ、2016年から8年続いたマイナス金利政策を終えました。政策金利が上がると銀行の貸出金利も上がり、お金を借りるコストが高くなるため、企業の設備投資や個人の住宅ローンが控えられやすくなります。これが景気の過熱やインフレを抑える「金融引き締め」の仕組みです。金利が下がって借金が増えやすくなるのは逆の「金融緩和」のときです。金利が上がるのに借金が増えやすくなるのは因果が逆で、政策金利を上げても借入金利が変わらないということもありません。

Question 5

失業率が低下して労働者不足が深刻化し、企業が人材確保のため賃上げを余儀なくされたとき、一般的に起きやすい経済現象はどれでしょう？

Accepted Answer

人件費の増加が価格に転嫁され、物価が上がりやすくなる。失業率と賃金（のちに物価）上昇率の逆相関を示すフィリップス曲線は、1958年にA・W・フィリップスが英国の約100年分のデータから見いだしたものです。賃金は企業の主要なコストで、人手不足で賃金が上がると、企業はそれを製品やサービスの価格に上乗せしやすくなります。これがコストプッシュ型の物価上昇です。人件費が増えて値下げが進むという説明は因果が逆です。賃金が上がれば所得税などの税収はむしろ増える方向に働きます。コストが増えれば価格転嫁が進みやすいので、物価が安定するとは言えません。「低失業→賃上げ→物価上昇」の連鎖が、フィリップス曲線の背後にある基本的な仕組みです。

Question 6

不況のときは、政府が公共事業などで支出を増やす「財政出動」によって需要を生み出すべきだと、1930年代に理論づけた経済学者は誰でしょう？

Accepted Answer

ケインズ。1930年代の世界恐慌のあと、アメリカはニューディール政策でテネシー川流域開発公社（TVA）を設立し、ダム建設などの公共事業で雇用を生み出しました。不況のときには人々や企業の支出（需要）が足りないため、政府が代わりに支出して需要を生み出すべきだと理論づけたのがイギリスのケインズで、1936年の『雇用・利子および貨幣の一般理論』で示されました。ハイエクはケインズと同じ時代に、政府の介入が市場の働きをゆがめると批判した経済学者、フリードマンは20世紀後半に、景気対策では財政よりも通貨量の安定を重視すべきだと説いた経済学者です。アダム・スミスは18世紀に『国富論』で市場の働きを説いた人物です。

経済のサンプル問題

関連する分野

経済をもっと解いてみよう